用語集

５Sにおける「整理」の段階で、不要品を廃棄するために行うための手法。工場や事務所において材料や部品、設備・工具、資料や文書など、業務に関わるあらゆる物を「要」「不要」に区分し、不要品かどうかがひと目でわかる赤札を貼り、これらを順に廃棄し、最終的には必要なものだけを残す活動。

特定のＷｅｂサイトへの訪問ユーザーについて環境・特性などを調査すること

仕事上の役割を与えたり、任命したりすること

企業同士が共同で事業を行っていくことを志向し、連携すること。

本来あるべき正しい状態、適切な状態、こうでなければならないと考えられる状態のこと。現状と比較することで、目指すべき目標の状態として位置づけられる。

顧客側からのアプローチを待つ営業活動。

引き合い→見積もり→契約→納品→入金などの営業活動の流れ

同じ商品群の中で、売れ行きが好調な商品のこと

衛生管理者は、労働者の危険又は健康障害を防止するための措置や教育、労働災害防止の原因調査や再発防止対策などを管理する者。

改善の評価をするうえで基準となる要素や目安のこと。

標準価格や販売価格、卸価格など価格設定に関する計画のこと。

企業活動の現状、実績、進捗、変化などが目で見て分かるように数値やグラフで表現が工夫されていること。

ITシステムなどを購入・開発するにあたり、利用者（ユーザー）の要望にあわせ、機能などを設定し直したり、性能などの仕様に変更を加えること。

仮定として計画などを設定し、事実に基づいた実験・観察などの情報を元に、その仮説の適切性・妥当性などを確かめること。

人又は機械における就業時間若しくは利用可能時間に対する有効稼働時間の比率。 備考1. 有効稼働時間とは生産に直接役立っている時間。2.解釈には広義と狭義があり，利用目的及び測定方法に依存する。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

政府・官公庁の需要のこと。

５Sにおける「整頓」の段階で、工場において誰でもがひと目でわかり、すぐに取り出せるように物に表示をすること。置き場設定は、３定が原則である。

会計情報を用いた、経営管理のやり方。財務会計のように外部ステークホルダーへの公開ではなく、経営状況を内部的に把握することを目的に実施される。

事業を遂行する上で不可欠な中核的情報システム・情報システムパッケージなどのこと。基幹となる業務は、業種・業態により異なっており、販売管理、生産管理、財務管理、人事管理などが例として挙げられる。

組織目標を達成するための重要な業績評価の指標のこと。メンバーやチームの業績を測定するための鍵となる。KPI（Key Performance Indicator）、重要業績評価指標などとも表現される。

どのように売るかといった営業形態をさす。業種は取扱商品別の種類によって区分されるが、業態は顧客ニーズ、ライフスタイルに合わせた提供方法によって区分される。

業務にあたって最適な業務手順・方法・時間等を組織的に定め、それを共有化・定着化させること。

業務の流れ、仕事の流し方。情報の流し方の手順。

国際市場における企業間の競争のこと

ＳＷＯＴ分析の結果をベースとして、内部環境の強み・弱みと外部環境の機会・脅威をそれぞれ掛け合わせ、戦略オプションを検討する手法

経営に関して投下される資源で一般的にはヒト、モノ、カネ、情報といわれる

経営方針、企業の存在意義などを表したもの。

毎月の目標達成度合いを確認することで、目標との乖離や今後の計画を見直していく管理のやり方。

人事評価（考課）を行う際に、考課者ごとの評価のバラつきを押さえるために実施する訓練。

生産対象物が製品になる過程，作業者の作業活動，運搬過程を系統的に，対象に適合した図記号で表して調査・分析する手法。備考 生産対象物に変化を与える過程を工程図記号 (JIS Z 8206)で系統的に示した図を工程図という。この図を構成する個々の工程は，形状性質に変化を与える加工工程と，位置に変化を与える運搬工程，数量又は品質の基準に対する合否を判定する検査工程，貯蔵又は滞留の状態を表す停滞工程とに大別 される。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

製品又はサービスの価値のなかで，自己の企業活動の結果として，新たに付与された価値。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

分割された要素を統合したり調整したりして、全体の進行状況を管理する役割を果たす人のこと。

企業が顧客に対して商品やサービスなどで提供する価値のこと。

顧客が属する年齢や性別、地域、職業などの情報を分類したもの。

「委任」また「公約」「誓約」などを意味し、責任をもって関わること、責任を伴う約束のこと。

工程改善は、材料から製品になるまでのプロセスについて物の側から検討する改善である。すなわち工程を加工、運搬、検査、停滞、貯蔵に区分し工程分析を行ない、工程ごとに問題点を取り上げるのが工程改善である。 出典：デジタル岡山大百科

1つの製品ごとに原価を集計する原価計算手法の一つ

ものの働きを定義すること。情報システムなどで必要とされる機能の内容を定義すること。

全体コストを算出する際の基準となる個々の要素の値

顧客データベースをもとに、顧客属性（性別、年齢、住所等）、購入品目、購入金額、購入頻度、購入回数等を分析すること

顧客が商品を購入する際に、重要視する商品のそのものの機能や価格、イメージなど様々な要因のこと

意思決定等の理由により、より多くの利益を得る機会を逃したことで生じる損失のこと

外注費用について予算と実績を比較し、達成の状況を逐次確認することで、外注先の経営活動をコントロールすること。

外注費用について、一定期間での経営活動の実績を分析して、月次の予算計画を策定すること

現金を用いない決済手段の総称。主にクレジットカード、電子マネー、モバイル決済などの決済手段がある。

業務にかかった費用（コスト）は集計されるが、直接的な利益は集計されない部門のこと。一般的には、人事・総務・財務・経理などの間接部門とされる。

製品（商品・サービス）の原価を構成する原価要素（材料費、労務費、外注費、製造経費、販管費、支払利息など）の項目を一覧表にし、これらの原価要素を品質、数量、生産・販売方式などの多方面から算定して、表、図、関係式など表し採算性の判断基準にするもの。

「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること。

経営資源とは、企業や団体の成長を支える「ヒト」「モノ」「カネ」、そして「情報」（知的財産）などの無形資産の総称。

組織運営上の土台となる組織や制度のこと。

「群衆（クラウド）」と「資金調達（ファンディング）」を組み合わせた造語で、「インターネットを介して不特定多数の人々から少額ずつ資金を調達する」こと。

在庫の入出庫情報、予定情報などから在庫の状態が把握でき、管理できる情報管理システムのこと

余剰在庫による損失の事である。

資金繰りや財務の側面から経営計画を検証すること。返済や借入れ、目標売上や目標利益などの仮説を立て、実現可能性を検討すること。

作業を分析して最も適切な作業方法である標準作業の決定と，標準作業を行うときの所要時間から標準時間を求めるための一連の手法体系。 備考 作業研究は方法工学ともいい，方法研究 (method study) と作業測定 (work measurement) から構成される。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

他社との違いを際立たせ、独自性を明確に打ち出すこと。

原材料が払い出されてから，完成品として入庫（又は出荷）の手続きが済むまでのすべての段階にある品物。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

新規事業などのプロジェクトの、事業化の可能性（実行可能性、採算性）などを調査すること

事業の特徴や方針などを示した事業概要のこと

事業についての状況予測や試算を行うこと

企業が事業活動を展開する領域のこと。経営資源を投下する競争領域において、競争優位性、適正事業規模を検討する。

事業の組合わせや比率を考慮して、全社経営の最適化を図る考え方

事業計画の数値目標をさす。

加工や組み立ての際、工作物・工具の位置決め、位置合わせ、締め付け固定を案内・制御するために用いる装置、道具の総称

市場が製品やサービスのコンセプトや仕様、価格などをどのように評価するかということ

既存の市場・顧客との関係性を高め、需要を深掘りすることで、、売上・利益の拡大を図ること。

市場が製品やサービスのコンセプトや仕様、価格などをどのように評価するかということ

ITシステムに盛り込みたい業務がもつ機能を細分化し、入力と出力、画面表示や帳票出力の形式、扱えるデータのタイプ、処理の内容などを明確化すること。ITベンダーのソフト開発（カスタマイズ）見積の根拠になる。

取締役とは別に業務執行にあたる執行役員(CO)をおき、取締役会が執行役員の業務執行を監督する。意思決定の迅速化・意思決定機能と執行機能の分離および執行責任の明確化、戦略経営の強化などを目的として導入する制度のこと。

相乗効果・作用。２つ以上の経営資源などが相互に作用し合う事によって、単体で得られる以上の成果を上げること。

現在の水準を数値などで表し、目標との乖離を明確にし、それに基づいて経営行動をコントロールすること。

企業の収益構造全体を管理する方法。

ある特定の目標設定において、その構想段階から従業員を巻き込み参加させることで、目標達成に向けて深く合意し、主体的参加を求める経営手法

必要のない仕事を止めるなどの様々な改善を通して、業務単位あたりの労働時間を減少させること。

商品の種類やジャンルのこと

どのような商品を販売するのかということに関する方針や計画のこと

商品構成のこと。

ITシステムに盛り込みたい業務がもつ機能を細分化し、入力と出力、画面表示や帳票出力の形式、扱えるデータのタイプ、処理の内容などのこと。明確にすることでITベンダーのソフト開発（カスタマイズ）見積の根拠になる。

準備にかかる時間を短くして、小さなまとまりの単位で生産できるようにする活動のこと

企業の方針に対して、目標を持って主体的に考え、意欲的に行動できる人材のこと

企業の方針に対して、目標を持って主体的に考え、意欲的に行動できる人材が集まった組織

事象の因果関係を掘り下げて捉えられる根本的な原因

企業が事業展開に当たって、どのような人材を確保し、どうような能力を発揮して目標を達成するのかをイメージさせるもの。

仕事の進行状況を把握し，日々の仕事の進み具合を調整する活動。備考 進度管理又は納期管理ともいう。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

ある領域の既存技術やノウハウを他の分野や他部門で活用すること

生産管理を系統的に行うために，生産に伴う現品，情報，原価（価値）の流れを統合的，かつ，総合的に管理するシステム。 備考 “かんばん”の活用によって JIT 生産管理システムが確立され，コンピュータ支援化の推進によってコンピュータ統括生産管理システムが確立された。情報ネットワーク化の促進によって生産・流通・販売の全体にわたる総合的生産管理システムヘ発展している。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

投入量に対する産出量との比。 備考 生産性は，次式で表される。通常，分子には生産量，生産金額又は付加価値 (value added) を用いる。分母には労働量を用いるが，投入資本，設備，原材料などの諸量を用いることもある。 生産性＝産出量 (output) ／投入量 (input) 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

生産に関する業務の流れ

製品の製造過程で必要となる製造工程

投入量に対する産出量との比。備考 生産性は，次式で表される。通常，分子には生産量，生産金額又は付加価値 (value added) を用いる。分母には労働量を用いるが，投入資本，設備，原材料などの諸量を用いることもある。 生産性＝産出量 (output) ／投入量 (input) 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

清掃とは必要なものについた異物を除去すること。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト（一部抜粋）

企業や組織などが成長することを目標として、経営方針や方策、計画などを立案し、実施するもの

整頓とは，必要なものを必要なときにすぐに使用できるように，決められた場所に準備しておくこと。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト（一部抜粋）

製品がもたらす機能、便益、特長を表現したもの。

整理とは必要なものと不必要なものを区分し，不必要なものを片付けること。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト（一部抜粋）

管理指標の中で、実績に先立って変動する傾向にある指標

システムや組織の全体が最も適切な状態になっているのこと。一部のみが最適化されていることを指す「部分最適」と対比される概念。

経営者の意思決定をを補佐する業務を一手に担う部門。経営者の意思決定のために自社の方向性の提案、そのための情報収集・分析や経営管理をする機能をもつ。

営業活動のやり方、考え方等が標準化、マニュアル化されておらず、完全に営業担当者の個人的な経験や勘、スキルに依存していること。

営業手法や顧客との関係性等が標準化、データベース化され、営業担当者が情報を共有し、顧客に対して組織として統合的な営業活動を行うこと。

決算時に作成する総勘定元帳を集計した一覧表で、企業活動を結果で管理すること

商談の始まりから、商談終了、契約までの業務の流れ

商品を仕入れてから販売されるまでの期間を分析する指標のこと

企業や組織などが成長することを目標として、経営方針や方策、計画などを立案し、実施するもの

１つの製品や製品カテゴリーの纏まりごとに原価を算出する方法

特定分野の検討を進める上での基本的考え方、視点、コンセプトなどより所となる考え方。

仕入先について品質・納期・価格、サービス等の視点でそれぞれ評価すること

各商品の販売動向の実態を数量的に把握し、商品の仕入・配送・在庫・陳列・販売に至る商品の流れを効率化・合理化する管理活動のこと

売上高に対して、在庫が何回入れ替わったかを見る指標のこと。商品の仕入から販売に至るまでの速さを分析する。

売上高もしくは利益予算達成に最も影響を与える商品のこと

同じ商品群の中で、売れ行きが悪い商品のこと

店舗間で商品・在庫を移動させた場合の在庫管理システム上の出庫・入庫処理方法のこと

データベースや台帳上の在庫数と実在庫数に差が生じること

棚卸在庫の評価に関する会計基準のこと

従業員の時間あたりの収益性を評価する指標のこと。

整理・整頓・清掃（３S）が繰り返され，汚れのない状態を維持していること。出典：日本工業標準調査会ウェブサイト（一部抜粋）

決めたことを必ずまもること。出典：日本工業標準調査会ウェブサイト（一部抜粋）

作業上の方法や管理条件を規程として、製造条件を明文化・帳票化したもの。

ある現象について実験して検証すること。現実に想定される条件を取り入れて、実際に近い状況をつくり出し、検証する事。

こころや体にかかる外部からの刺激（ストレッサー）に適応しようとして生じたさまざまな歪のこと。

既に何らかの事業を行っている企業がその業態の変更をしたり、新たに別の事業・分野に進出したりすること。

多くの種類の製品を少量ずつ生産する形態。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

作業開始前の材料，機械，治工具，図面などの準備及び試し加工。備考 段取は，機械又はラインを停止しないで行う外段取と，機械又はラインを停止して行う内段取に大別される。また，10 分未満の内段取をシングル段取という。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

特定地域でのニーズを掴み、必要とされる商品・サービスに重点を置き、地域への企業ブランドや商品・サービスの浸透を図ること。

将来のあるべき姿としての経営ビジョン実現のために、中期（3～5年）、長期（～10年）でやっておくべき経営行動をまとめた計画のこと。

将来のあるべき姿としての経営ビジョン実現のために、中期（3～5年）、長期（～10年）でやっておくべき経営行動をまとめた計画のこと。

将来のあるべき姿としての経営ビジョン実現のために、中期（3～5年）、長期（～10年）でやっておくべき経営行動をまとめた計画のこと。

将来のあるべき姿としての経営ビジョン実現のために、中期（3～5年）、長期（～10年）でやっておくべき経営行動をまとめた計画のこと。

システムを調達したりITベンダーを選定する際の評価項目や調達方式などを明確化すること。

支給する賃金額とその条件を記載した一覧表をさす。号俸表、昇給表などがある。

発注企業が受託企業に対し、提案して欲しい内容を記載した資料のこと。発注企業が受託企業に対してITシステムの導入や業務委託を行うにあたり、発注企業が作成する具体的な提案を依頼する文書。IT企画のプロセスの中で作成される。

顧客が抱える課題や問題点を把握し、自社の製品やサービスを通じて解決することを提案する活動のこと。

顧客の抱える課題や問題点を理解し、ニーズや需要を創造することで、顧客の購買意欲を喚起させるような提案を行う能力

職場や作業現場などで、道具・在庫などを常に決められた位置に置くようにすること。

新製品を本格的に市場で販売する前に、試験的に特定市場に導入し、市場の反応、販売予測、計画の妥当性、リスク対策などのチェックを行うこと。

店舗全体を貫く基本的な考え方・方針などの概念のこと。

生産において分業化した各工程（作業）の生産速度（作業時間や移動時間など），稼働時間（生産開始・終了時刻など）や，それに対する材料の供給時刻などをすべて一致させ，仕掛品の滞留，工程の遊休などが生じないようにする行為。備考 ジャストインタイムと同義語として用いることがある。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

投資を行うにあたって、投資額がどの程度か、何年あれば、その投資額を回収できるかを明確にする方法。

屋内や店内で人が動く時に通る経路を線の形式で表したもの。

企業経営において経営層など上位の方針を下位の職位の者に降ろしていくやり方

企業の知的財産について、活用、管理すること

企業の知的財産を管理するために定められた、基準、手続きや知的財産の取り扱い等に関する規定

特許権、実用新案権、育成者権、意匠権、著作権、商標権その他の知的財産に関して法令により定められた権利又は法律上保護される利益に係る権利のこと。

中長期の経営戦略・技術戦略に基づいた、知財の取得・活用・管理方針などをまとめた計画

毎月、毎週決められた日にちや曜日、時間に定期的に確認を行うこと

自社製品と競合する他社製品を実際に入手し、細部の部品まで分解して、自社製品の技術力やコストについて比較分析し、他社のよいところは取り入れてコストダウンを図る手法。 http://j-net21.smrj.go.jp/well/qa/entry/Q0544.html

商品を陳列棚のどこに、どの位、どんな商品を陳列するのかを計画すること

勤務時間中に担当作業の終了後から次の作業が始まるまでの待機時間のこと

将来のあるべき姿としての経営ビジョン実現のために、中期（3～5年）、長期（～10年）でやっておくべき経営行動をまとめた計画のこと。

デザイン思考の視点による顧客志向・顧客中心主義経営のこと。

人事考課制度。従業員の個々の能力、遂行度、業績等を把握・評価する仕組み。その結果を給与査定や異動配置、能力開発といった人事施策に反映する。

商品の販売価格（売価）を決定すること。

あらかじめ特定業務の活動目標を設定し、その結果の数値を事後評価すること。

製造者（メーカー）が自社商品やサービスに付けた商標（ブランド、トレードマーク）を指す。

一様ではないこと。一定ではなく不揃いであること。

販売活動にあたって、投下した経営資源（ヒトモノカネなど）がどれだけ効率的に機能したかをはかる指標のこと。単位あたりの売上高を示す指標で、例として売場面積当り売上高、1人当り売上高などがある。

商品を販売するにあたり、販売方法や販売経路、販売促進案等を多角的に検討し、方針やスケジュール、担当者などの計画をまとめたもの。

経営理念のもと、自社の目指す将来の具体的な姿を示したもので、社員や顧客、社会に対して表すもの。

自由に放置すれば多様化、複雑化、無秩序化する事柄を少数化、単純化、秩序化する行動。具体的には、様々な「もの」や「事柄」について、「品質・性能の確保」、「安全性の確保」、「互換性の確保」、「試験・評価方法の統一」等を目的に、一定の基準を定めること。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

製品又は部品の製造工程全体を対象にした，作業条件，作業順序，作業方法，管理方法，使用材料，使用設備，作業要領などに関する基準の規定。 備考 作業標準は製品又は部品の各製造工程を対象に，作業条件，作業方法，管理方法，使用材料，使用設備，作業要領などに関する基準を規定したものである。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

その仕事に適性をもち，習熟した作業者が，所定の作業条件のもとで，必要な余裕をもち，正常な作業ペースによって仕事を遂行するために必要とされる時間。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

品質を構成する要素（特性）。

新規事業などのプロジェクトの、事業化の可能性（実行可能性、採算性）などを調査すること

製品又はサービスの価値のなかで，自己の企業活動の結果として，新たに付与された価値。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

管理会計上の付加価値は、売上高から変動費を差し引いた金額をさす。限界利益ともいう。

投入された主原材料の量と，その主原材料から実際に産出された品物の 量との比率。備考 収得率又は収率ともいい，次式で表される。 歩留り＝（産出された品物の量／投入された主原材料の量）×100 (%) 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

部門、部署別に設定した事業計画のことで、経営目標達成のための具体的な実行計画をさす。部門別利益計画も含む。

部門、部署別に設定した利益計画のことで、経営目標達成のために設定する、部門単位、部署別、拠点別などの売上・利益・固定費・変動費に関する計画のこと。

会社・商品・サービスなどについて、他社と明確に差別化できる個性をつくりあげ、顧客の信頼性や好感、共感を得ることで、会社・商品・サービスの価値を高める取り組み。

ブランドがあらわす、全体を貫く基本的な概念のこと。

ブランドの価値を高めるためのマーケティング戦略をさす。

ブランドの管理責任者。ブランドの価値を高めるためのマーケティング目標の設定・戦略策定、価値の評価など、ブランドに関わる管理全般を担当する者。

計画などの概要を細分化、具体化すること

報告や商談などのプレゼンテーションで利用される資料や道具などのこと

特定の目的の達成を要する単発的な作業。備考 通常は時間と予算の制約をもつ。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

売上など結果の数値管理ではなく、活動プロセスを可視化、細分化して、目的とKPIを設定する。さらにKPIに対する活動計画や対策を検討し、実行するといったPDCAを回すことで成果を高める管理手法

作業負荷を平均化させ，かつ，前工程から引き取る部品の種類と量が平均化されるように生産する行為。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

需要の変動に対して，生産を適応させるために，最終組立工程の生産品種と生産量を平準化した生産方式。 備考 各工程の引取り量が均等になるように最終組立工程の生産量を平準化することを総量の平準化という。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

製品の供給業者のこと。

素早い業績判断を目的として、売上原価や製造原価、販管費内のすべての費用を売上に比例して増減するかどうかで「変動費」と「固定費」に分類し、売上から変動費を差し引いた限界利益（付加価値）を指標管理すること。

生産品質にバラツキが生じる要因

企業経営において現場の担当者など下位の意見やアイデアを上位の職位の者が吸い上げて経営に生かしていくやり方

作業工程において、最も手間がかかったり、質が悪かったり、脆弱だったり、コストがかかったりするところ。また、必要だが確保するのが難しい経営資源などにも用いる。システム設計や業務遂行上で制約となる部分。 出典：ビジネスマナー.com

消費者の製品・サービスに対する意識や関心を高め、購買意欲を促進するための活動のこと

発注をかけてから納品されるまでの時間・日数のこと

ある項目をグループ（層別）化し、出現頻度の大きい順に並べた棒グラフと、それらの累積比を示す折れ線グラフを組み合わせたパレート図を作成し、上位グループの影響度合いを分析しようとする手法。

マーケティング戦略立案に向けて、その内容を具体的に考えるための調査、検討等の準備を整えること。

マーケティング目標を達成するため、選ばれたターゲット（標的）市場に対して、製品、価格、流通、プロモーションなどの最適な組み合わせを決定する計画や方向性を示したもの

マーケティング戦略を立てるところから、実行していく過程のことで、顧客との接点をコントロールするための機能として検討する必要があるもの。

マーケティング戦略において、目標を達成するためのマーケティング要素の組み合わせ。いわゆる４Pで、プロダクト（Product）、プライス（Price）、プレース（Place）、プロモーション（Promotion）の４つをさす。

道標のことであり、事業計画などでは進捗を管理するために途中で設ける中間目標などのこと。

業務を実施する際の基礎・基本となるデータのこと。ITシステムを活用する際には、システムを動かす前に準備しておくべき基礎情報。

顧客側からのアプローチを待つ営業が組織体質となっていること。

企業活動の現状、実績、進捗、変化などが目で見て分かるように数値やグラフで表現が工夫されていること。

付加価値を生まない物、作業、業務などを改善すること。

顧客の要求に適応する商品を提供するために、「どのような顧客に、何を、いくらで、いつ、どこで、どのように提供するか」等の商品開発から価格設定や販売形態に至るまでの全プロセスを決定する活動のこと

チェーン店などで、実験的な施策を実行する店舗のこと

交換可能な構成要素のこと。ここでは規格化（標準化）され、独立性があり交換可能（互換性がある）な状態で作られる、ひとかたまりの部品のこと。

「心の健康」のことで「精神保健」という言い方もある。「心身ともに充実した健康状態をめざそう」という意味で使われる。

発注企業が受託企業に対し、提案して欲しい内容を記載した資料のこと。発注企業が受託企業に対してITシステムの導入や業務委託を行うにあたり、発注企業が作成する具体的な提案を依頼する文書。IT企画のプロセスの中で作成される。

すでに存在している自社製品あるいは自社技術の応用範囲・適用範囲を広げる試みのこと

予算と実績を比較し、達成の状況を逐次確認することで、経営行動をコントロールすること。

将来どの程度の売上をあげて、どの程度の利益を出すのかを予測した損益計算書。

損益計算書、投資計画、資金調達計画等の情報をもとに、どのような資産、負債、純資産の状態になるかを予測した計算書のこと。

損益計算書、貸借対照表、投資計画、資金調達計画等の情報をもとに、お金（キャッシュ）の流れがどのような状態になるかを予測した計算書のこと。

将来どの程度の売上をあげて、どの程度の利益を出すのかを予測した損益計算書。

顧客のうち、購入額、購入頻度などが高く、売上高や利益への貢献度が高い顧客のこと

各工程又は個々の作業者について，現在の負荷状態と現有能力とを把握し，現在どれだけの余力又は不足があるかを検討し，作業の再配分を行 って能力と負荷を均衡させる活動。備考 余力とは能力と負荷との差である。工数管理ともいう。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

部品単体ではなく、部品を組み合わされた部品編成（機能単位）として、他の機能単位と接続して製品の一部を構成するもの。

生産ラインヘの設備，作業者の配置及び資材・部品の供給点を決定する活動。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

a）発注してから納入されるまでの時間。調達時間ともいう。 b）素材が準備されてから完成品になるまでの時間。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

リスクの影響度を評価し、そのリスクが許容可能なものかどうかを見極めるための方法

製品を流れ作業等で大量に生産すること。

製品を流れ作業等で大量に生産できるような体制や技術のこと。

製品を流れ作業等で大量に生産できるような体制や技術のこと。

製品を流れ作業等で大量に生産できるような体制や技術のこと。

適切性、有効性、妥当性などを確認・判定すること。

作業や計画を進めるための、実行内容や日程を示した予定表

中長期の計画を状況変化を考慮して、一定期間ごとに見直しをすること

役割演技。業務上での役割を想定し、疑似体験を通して研修を行う手法のこと。

割戻金のこと。いったん支払われた代金の一部をメーカーなどから買い手である流通業者などに払い戻すこと。

取り扱い商品において、利益率が高く、商品回転率が高い商品を把握すること

業務の効率化を図ることで、ムダな費用の発生を極力抑制し、低コストで事業活動を行うこと

組織の収益や損失に影響を与える不確実性。出典：先進企業から学ぶ事業リスクマネジメント実践テキスト（経済産業省）／危害の発生確率及びその危害の程度の組合せ。出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

経営トップの独断でものごとが進む体制

Microsoftによって提供されているデータベースソフト。必要なデータを必要な時に取り出せるよう大量のデータを蓄積、整理、共有、管理等をするシステムとして使用されている。

Chief Information Officer の略。日本語では「最高情報責任者」「情報システム担当役員」「情報戦略統括役員」など。企業や行政機関等といった組織において情報化戦略を立案、実行する責任者のこと。 出典：「平成28年版情報通信白書」（総務省）

Microsoftによって提供されている表計算ソフト。数値計算やグラフの作成だけでなく様々な用途に使用されている。

Business Continuity Planの略で、事業継続計画のこと。災害や予期せぬ事業環境変化において主要事業の継続や早期復旧などを目指した事前準備計画のこと。

Electronic Commeceの略で、電子商取引のこと。インターネット通販やネットショップなど情報通信システムを活用した取引の総称。

Artificial Intelligenceの略で人工知能のこと。人のような知的判断を行うプログラムや情報システムの総称。

管理対象を重要度によりＡＢＣにランク分けして、それぞれの特性に合わせて管理する分析方法。管理対象の構成比率などをもとにランク分類することが一般的。

ビジネスインテリジェンスツールの略。事業活動における、様々なデータを分析・可視化して、経営の意思決定や業務に役立てるソフトウェアのこと。

工程，作業，動作を対象とした分析に対する改善の指針として用いられる，E（eliminate：なくせないか），C（combine：一緒にできないか），R（rearrange：順序の変更はできないか），S（simplify：単純化できないか）による問いかけ。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。（経済産業省DX推進ガイドラインより）

インダストリアルエンジニアリングの手法を用いて、科学的に把握、分析すること

ITシステムを購入・開発し、活用するために、IT企画プロセス、IT導入プロセスの後に、ITシステムを運用したり、保守活動を行ったり、IT企画プロセスで想定した目的の達成度を評価したりするプロセスのこと。

情報技術(IT)を活用し、作業プロセスを自動化し、効率化や省力化を図ったり、効果的な意思決定が出来るようにすることで、競争力を高めたり、ビジネスモデルの変革を目指したりすること。

ITシステムを購入・開発し、活用するために、組織の経営課題や業務改善課題について明らかにしたうえで、IT化による戦略目標と具体的な実行項目・新業務要件・目標指標・期待される効果等を検討・立案・合意形成し、ITベンダーを含む体制、スケジュール、システム投資額等を明確にすること。更に、それらを実現するためのシステム要件とITベンダーへの依頼事項をまとめたRFP（提案依頼書）を作成し、ITベンダーを選定し、IT導入計画をまとめるまでのプロセスのこと。

コンピュータを用いて、情報を記録、処理、伝達するために構築された仕組みのこと。

ITシステムを購入・開発し、活用するために、組織の経営課題や業務改善課題について明らかにしたうえで、IT化による戦略目標と具体的な実行項目・新業務要件、目標指標・期待される効果等を検討・立案し、合意形成すること。IT企画の１プロセス。

ITシステムを購入・開発し、活用するために、システム要件とITベンダーへの依頼事項をまとめたRFP（提案依頼書）を作成した後、ITベンダーに提案依頼をし、評価項目を確定させて提案内容や見積を評価し、最終的に依頼するITベンダーを選定し、IT導入計画をまとめるプロセスのこと。IT企画の１プロセス。

ITシステムを購入・開発し、活用するために、IT企画プロセスの後、ITベンダーを協働しながら、システム設計をしたり、開発管理、各種テストの実施、導入に向けた教育、ITシステムへ移行までのプロセスのこと。

ITシステムを購入・開発し、活用するために、システム要件とITベンダーへの依頼事項をまとめたRFP（提案依頼書）を作成した後、ITベンダーを選定する際に作成する計画書。

Internet of Thingsの略で、モノのインターネットと呼ばれる。インターネットでつながった機器（モノ）の情報を相互に通信し、情報に沿って機器やシステムを最適に制御する仕組み。

必要な物を、必要な時に、必要なだけ生産・供給する生産方式のこと。

理想と現状を比較し、その差異をとらえて、理想を達成するためには何が必要か、課題を抽出する分析手法のこと。

組織目標を達成するための重要な業績評価の指標のこと。メンバーやチームの業績を測定するための鍵となる。KPI（Key Performance Indicatorの略）。

個々のKPI（重要業績評価指標）の関係を明らかにして、分類整理し、そのKPIの全体をまとめたもの。

Material Safety Data Sheet の略で、化学物質安全性データシートのこと。

Oracle社が提供している非商用利用では無償で使用できる（オープンソース）のデータベース管理システムのこと。必要なデータを必要な時に取り出せるよう大量のデータを蓄積、整理、共有、管理等をするシステムとして使用されている。

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構

Mergers（合併） and Acquisitions（買収）の略で、合併は2つ以上の会社が一つになることで、買収はある会社が他の会社を買うなどの企業間取引のこと。また業務提携などもM&Aの1つとされる。中小企業にとってM&Aは、事業承継問題の解決のために利用する手段とされることがある。

Original Equipment Manufacturingの略で、取引相手先の名義やブランド名で販売される製品を製造すること。

意思決定プロセスと行動に関する理論のこと。

マーケティングオートメーションツールの略。マーケティング活動に関わるデータを１つのソフトウェアに統合することで、マーケティングの業務を効率化・可視化し、営業とデータ共有を行うソフトウェアのこと。

事業計画等の推進において、Plan（計画）、Do（実行）、Check（調査）、Action（改善）を繰り返すこと。業務改善の基本となるもの。

Quality（品質）Cost（コスト） Delivery（納期）の頭文字で、生産活動の成果となるもの。

品質管理（Quality Control）に用いられる様々な手法で、統計的な分析を行うことで、問題解決を図るための手段のこと。

Social Networking Service（Site）の略。インターネット上で友人を紹介しあって、個人間の交流を支援するサービス（サイト）。誰でも参加できるものと、友人からの紹介がないと参加できないものがある。 出典：「平成28年版情報通信白書」（総務省）

ＳＴＰ分析。市場を細分化し、ターゲットの絞り込みと自社のポジショニングを決定するフレームワーク分析のこと。「セグメンテーション」「ターゲティング」「ポジショニング」の3つの頭文字をとっている。

経営環境を内部環境（自社の状況）を強み（Strength）弱み（Weakness）に、外部環境（市場や競合）を機会（Opportunitｙ）脅威（Threat）の4象限に分類して分析する方法

VE（Value Engineering）とは、製品やサービスの「価値」を、それが果たすべき「機能」とそのためにかける「コスト」との関係で把握し、 システム化された手順によって「価値」の向上をはかる手法。 出典：公益社団法人日本バリュ－・エンジニアリング協会 https://www.sjve.org/

発注企業が受託企業に対し、提案して欲しい内容を記載した資料のこと。発注企業が受託企業に対してITシステムの導入や業務委託を行うにあたり、発注企業が作成する具体的な提案を依頼する文書。IT企画のプロセスの中で作成される。

Sales Force Automationの略で、営業支援システムのこと。営業活動を効率的に行うため業務と目標などを業務プロセスに沿って標準化した情報システム。

Robotic Process Automationの略で、管理系の主に定型作業で、一定の手続きに基づき、繰り返し行われる業務を、ソフトウェア型ロボットが代行・自動で処理を行い業務の効率化を図ること。

Reseach ＆ Developememtの略で、研究開発のこと。基礎、応用、商品化などの研究と開発を行い事業戦略につなげていく。

会社情報、製品情報、提供サービス、実績等ベンダーが保有している製品やサービスの概要などの情報を収集するための依頼書のこと。

Ｐはproduct（生産物、製品、品目）、Ｑはquantity（量）の略。パレート図の横軸に品目、縦軸に生産量や出荷量をとり、生産品目を量の多い順に並べて比較し、生産管理や資材管理に活用する。

Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）の略称。2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標のこと。

PRPは、一般的衛生管理のこと。Prerequisite Programsを省略したもので、「PP」と表記されることもある。OPRPは、オペレーション前提条件プログラムのこと。Operation Prerequisite Programsの略称。CCPは、重要管理点、必須管理工程のこと。Critical Control Pointの略称。

３つのCとして市場（customer）、競合（competitor）、自社（company）の切り口を自社競争環境の分析に活かすフレームワーク

５Sにおける「整頓」の段階で、物の置き場を決める際の原則。決められた場所（どこに）に、決められた物（なにを）を、決められた量だけ（どれだけ）といった、「定位」「定品」「定量」の３つを「３定」という。

職場の管理の前提となる整理，整頓，清掃，清潔，しつけ（躾）について，日本語ローマ字表記で頭文字をとったもの。備考 整理とは必要なものと不必要なものを区分し，不必要なものを片付けること。整頓とは，必要なものを必要なときにすぐに使用できるように，決められた場所に準備しておくこと。清掃とは必要なものについた異物を除去すること。清潔とは，整理・整頓・清掃が繰り返され，汚れのない状態を維持していること。しつけ（躾）とは，決めたことを必ずまもることをいう。 出典：日本工業標準調査会ウェブサイト